カゴ落ち改善
カゴ落ちとは
サイトを閲覧した後に、カートに商品を入れて、そのまま決済せず離れてしまうことを指します。カゴ落ちは売上の伸びを止める原因として挙げられることが多くなっています。
平均カゴ落ち率と機会損失額
カートリカバリーが測定した結果によると、カゴ落ち率と機会損失額は下記のような結果が判明しました。- 平均カゴ落ち率は約64.7%(※1)
- 機会損失額は売上の約2倍前後(※2)
コロナが状況が落ち着いてきたことで、実店舗に足を運ぶ顧客の数が多くなっているのではないかと考えられています。
カゴ落ちに関するデータと原因
海外の調査データ「Baymard Institute」によると、カゴ落ちの原因とその確率は以下の通りです。
送料・手数料が高い(送料、税金、手数料):47%
商品をカートに入れた後に、追加で料金(送料・手数料)が発生することがカゴ落ちの原因となっている可能性があります。手数料や送料が発生する場合には、あらかじめユーザーに伝えておく必要があります。
アカウントの作成が必要だった:25%
商品を購入する際にアカウントの作成が必要になることでユーザーの手間が増えることとなり、離脱やカゴ落ちの原因となります。ECサイトのみでのログイン方法ではなく、他のアカウントでもログインできるような配慮が必要となります。
配送までに時間がかかる:24%
すぐに商品を届けて欲しいのに、発送まで何日もかかってしまうと他のサイトで購入しようとユーザーは考えてしまう恐れがあります。できるだけ早く発送できるように努め、ユーザーの満足度を向上させることが大切です。
サイトの信頼性:19%
サイトページが不自然だったり、使い勝手が悪かったりしてしまうと、ユーザーはサイトに対して不信感を抱いてしまいます。そのためユーザーが安心して利用できるデザインにしたり、求めている商品ページまでの導線に配慮したりする必要があります。
決済までが長すぎる・複雑すぎる:18%
決済までに至るまでの工程が複雑であると、ユーザーにとってストレスになってしまい、カゴ落ちを引き起こしてしまう恐れがあります。ユーザーが使いやすいサイトになるよう、工程はなるべく最小限に抑えることが大切です。
カゴ落ちを防ぐための対策
送料・手数料を明確にする
送料や手数料を明確にしておくことで、ユーザーに不信感を抱かれることがなくなり、購入へと進んでもらえる可能性が高くなります。
購入までのステップを短くする
購入までの工程を減らすことで、カゴ落ちを防ぐことができます。会員登録せずに購入できるように設定することも、効果的です。
配送方法の選択肢を増やす
配送方法の選択肢を増やすことで、ユーザーにとって都合の良い配送方法を提供でき、満足度を向上させることができます。また時間がかかってしまうことに関しても、速い配送方法の選択肢を用意することで解決することが可能です。
セキュリティ対策をアピール
ECサイト上で実際に行っているセキュリティ対策をユーザーにわかりやすく伝えることで、ユーザーは安心してショッピングを楽しむことができ、カゴ落ちを防げます。
入力フォームのアシスト
会員登録する際に、入力フォームのアシストを充実させることもカゴ落ちを防ぐための大切なポイントです。アシストを充実させて、スムーズに入力できるようにすることでユーザーの負担を軽減できます。
返品交換の条件を明確にする
返品交換の条件を目立つ場所に提示することは、とても重要なポイントです。抽象的な表現ではなく、「返品可能期間は商品購入後から○日後まで」「送料は誰が負担するのか」といったように明確に提示しておくことをおすすめします。
決済方法の選択肢を増やす
なるべく多くの決済方法を導入することで、カゴ落ちを防ぐことができます。銀行振込や代引き、コンビニ決済などを取り入れることで、より多くのユーザーのニーズに応えることが可能です。
カゴ落ちメールを送る
カート内に商品が残っていることを顧客にメールで伝えることは、カゴ落ち対策としてとても効果的です。メールで知らせることで、再度サイトへのアクセスを促し、購入へと導くことができます。
CX向上で購買意欲を高めよう
ECサイトのカゴ落ち対策について詳しく解説してきましたが、カゴ落ちの改善につながる対策として顧客体験(CX)の向上に注目が集まっています。顧客体験の向上とは、ユーザーが購買しやすくなるような施策だけでなく、このECサイトに来るだけでワクワクする、居るだけで楽しいと思ってもらえるような施策です。
本メディアでは、ZETA株式会社監修のもとECサイトの顧客体験(CX)向上について詳しく解説しています。興味がある方はぜひ参考にしてください。
- 監修
- コマースとCXの
リーディングカンパニー
sponsored byZETA株式会社
ZETA株式会社はEC商品検索・サイト内検索エンジン「ZETA SEARCH」をはじめとして、EC利用者の体験を包括したマーケティングの実践をサポートする『ZETA CXシリーズ』の開発・提供に取り組んでいる企業です。アパレル、家具・家電・日用品、BtoB問わず、国内大手ECに多数の導入実績を誇っています。